PRODUCT OVERVIEW

商品紹介

災害時の備えに、水だけで灯る光

水滴ライト
WATER DROP LIGHT

水滴ライト
─ 災害停電時に、これ1本。

1日1回 少量の水で約1週間点灯する、電池不要のLEDライト。
単三電池一本よりも軽い21gで目薬サイズ、
約10年以上の長期保存が可能。

WATER DROP LIGHT NEO

水滴ライトNEO
─ スイッチ付きに進化

水滴ライトの改良版が発売決定。
ON/OFFスイッチの搭載により、必要な時だけ点灯が可能に。
さらに、防災用ホイッスルを本体に搭載。
「照明」と「救助要請」の2つの機能を備えた、より実用的な防災ライト。

水滴ライトNEO
丸見え防災
福岡市博多区〇〇 1-2-3
この住所の対応レベル
最優先で対応
・洪水の浸水深 0.5〜3m(国土交通省)
・旧耐震の木造(熊本地震の倒壊率28.2%)
・30年以内に震度6弱以上の確率 6%以上(J-SHIS)
・最寄りの指定緊急避難場所まで 約650m
画面は説明用の例です
MARUMIE BOSAI | 防災情報サービス

丸見え防災
─ わが家の災害リスク、丸見え。

住所と家族構成を入力すると、国や研究機関が公表している区分にあてはめて、
対応レベル・津波からの避難が間に合うか・最寄りの避難場所を一画面で示します。
独自の点数は使わず、結果には出典を付けています(健常な大人の歩く速さだけは当社の設定値です)。

特許出願中(特願2026-90104)

水でLEDが点灯する原理とは?

マグネシウム空気電池を採用
─ 化学反応を利用した防災商品

水滴ライトの内部には、「銅」「炭素」「紙」「マグネシウム」
が内蔵され、水に浸すと化学反応が起きLEDが点灯する仕組みです。
また、危険物を含まないため、お子さまでもご使用いただけます。
使用後は不燃ごみとして処分可能です。
さらに電池不使用のため、機内持ち込みも可能な商品です。

※詳しい処分方法は、各地域の自治体に従ってください。

マグネシウム空気電池の構造

特許番号:5192613

使い方は、3ステップ。

STEP 01
使い方ステップ1

フィルムを剥がす

本体を包んでいるフィルムを剥がします。

STEP 02
使い方ステップ2

水につける

本体底部(下から約5mm程度)を
約2秒間水につけます。

STEP 03
使い方ステップ3

LED が点灯

LEDが点灯します。

※一度点灯すると、自然消灯までに数日間かかります。
(途中で消灯することはできません)

※点灯後はすぐに水から引き上げてください。
水に浸け過ぎると長期間の点灯ができなくなります。

水滴ライト
実際の使用シーンを動画で

丸見え防災とは

住所と家族構成を入力すると、国土交通省・防災科学技術研究所・内閣府・福岡県などが公表しているデータと区分にあてはめて、 その場所の対応レベル(4区分)、津波からの徒歩避難が間に合うか、最寄りの指定緊急避難場所、建物の耐震区分を一画面で示す判定サービスです。 総合点のような独自の指標は使わず、画面に出す事実には出典を付けています。健常な大人の歩く速さ(1.3m/秒)だけは当社の設定値で、消防庁の目安(1.0m/秒)で計算した結果も併記します。

公開日 2026年10月23日 / 最終更新 2026年10月23日

PRICE

料金

個人の方

Webサイト
無料
  • 住所を入力して、その場所の対応レベル・避難可否・最寄りの避難場所を表示
  • 家族構成(高齢の方・お子さま・車椅子など)から世帯の避難速度を計算

自治体・学校・福祉施設・企業

地点ごとの判定報告書
1地点 2,000円 (税抜)/ 2,200円(税込)・20地点から
  • 施設や拠点の住所の一覧をメールで受け取り、地点ごとの判定報告書(PDF・表計算ファイル)を納品
  • 納期は100地点まで受付から10営業日・請求書による後払い

市町村向け お試し導入

1地区・3か月
10万円 (税抜)/ 11万円(税込)
  • 1地区を対象に、市町村専用の判定ページを3か月提供(ご注文後に用意します)
  • 市町村からお預かりした地点一覧(避難所・福祉施設など、最大30地点)の判定結果を、集計した報告書で1回お渡し

市町村専用の判定ページ

年額(初年度の設定費を含む・2年目以降も同額)
30万円〜 (税抜)/ 33万円〜(税込)
  • 人口5万人未満:30万円(税抜)/ 33万円(税込)
  • 人口5万〜30万人未満:50万円(税抜)/ 55万円(税込)
  • 人口30万人以上:80万円(税抜)/ 88万円(税込)
  • 市町村名を入れた専用ページをご注文後に用意し、データの更新と保守を含みます

※判定報告書の納期は、100地点を超えるご注文はご相談のうえ決めます。
※津波の到達時間は、福岡県は県の津波浸水想定の市町村別の最短時間(水位が20cm上がる時間)を使います。県の表に無い市町村と、南海トラフ巨大地震の想定がある25の都府県は、内閣府の想定のうち県内で最も早い地点の時間(高さ1m)を県全体に当てはめます。それ以外の地域は「未収録」と表示します。

STEP 01
住所入力

住所・家族構成・建物の構造と築年数を入力。駅名・施設名でも検索できます。

STEP 02
公的データで判定

重ねるハザードマップ・J-SHIS・指定緊急避難場所などのデータを取得し、公表されている区分にあてはめます。

STEP 03
結果と出典を表示

対応レベルと、その理由になった事実を出典つきで一覧にします。

対応レベル(4区分)

「最優先で対応/対応が必要/確認できない項目あり/継続して確認」。区分の条件は、浸水深3m(国土交通省の手引きの区分)、土砂災害警戒区域(土砂災害防止法)、地震の確率区分(J-SHIS)など公表されている区分です。避難場所のデータが取れない時は「最優先で対応」とし、そのほかのデータが取れない時も安全扱いしません。

避難可否判定

避難場所までの距離・世帯の避難速度・避難開始の遅れから所要時間を計算し、津波の到達時間に間に合うかを判定します。消防庁の目安の速度(1.0m/秒)で計算した結果も併記します。

最寄りの避難場所

国土地理院の指定緊急避難場所データから、対応する災害の種類つきで距離順に表示し、徒歩ルートを地図で開けます。

耐震区分

構造と築年数で区分し、熊本地震の実際の倒壊率(益城町中心部の悉皆調査で木造の旧耐震28.2%など・国土交通省)を併記します。

EVACUATION CHECK

避難可否の判定式

(D × 1.5) ÷ V + α ≦ Tt → 避難可
D:避難場所までの直線距離 / 1.5:迂回の倍率(国土交通省 都市局の調査で、実際に歩いた距離は直線距離の1.50倍)
V:世帯の避難速度(最も遅い方の速度) / α:避難開始の遅れ5分(消防庁の指針「2〜5分」の遅い側)
Tt:津波到達時間(福岡県の津波浸水想定、または内閣府の南海トラフ巨大地震の想定)
判定の考え方を含む特許を出願中(特願2026-90104)
属性速度根拠
健常な大人1.3 m/秒当社の設定値(公的な出典なし)。消防庁の目安1.0m/秒での結果も併記
高齢の方(自力で歩ける)1.1 m/秒消防庁「市町村における津波避難計画策定指針」(老人単独歩行)
子ども(小学生)1.0 m/秒小学生の公式値はないため、消防庁の指針の目安に準拠
乳幼児(ベビーカー等)0.9 m/秒消防庁 津波避難計画策定指針(ベビーカーを押す人)
高齢の方(要介助)・妊婦0.8 m/秒消防庁 同指針(自力で行動できにくい人)。妊婦は公式値がないため準拠
車椅子(自走)0.44 m/秒消防庁 同指針(自走式車椅子)
実際に測った速度に変更して判定することもできます。
DATA HANDLING

入力した情報の取り扱い

判定はお使いの端末の中で計算

判定の計算は、お使いのブラウザの中で行います。入力した住所・家族構成・判定結果を、当社のサーバーに送ったり保存したりはしません。判定の記録は、その端末のブラウザの中にだけ最大3,000件残り、ブラウザの設定でこのサイトのデータを削除すると消えます。共用の端末では利用後に削除してください。

外部に送る情報

住所を地図上の位置に変えるため、入力した住所を国土地理院の住所検索に送ります。駅・施設名などを含む場合や、国土地理院で見つからない場合は OpenStreetMap(海外の団体が運営)にも送ります。位置(緯度・経度)は、国土地理院と防災科学技術研究所(J-SHIS)のデータの取得に使います。徒歩ルートのボタンを押すと、Googleマップに位置が渡ります。

健康・障害に関する項目

「車椅子・要介助・妊婦」は判定に使いますが、入力画面の同意欄にチェックした場合だけ記録します。入力しなくても利用できます。

判定報告書のご注文

お受けするのは施設・拠点の住所と名称の一覧です。お名前や健康状態など、個人に関する情報はお預かりしません。

本サービスは公表データにもとづく簡易判定です。表示は目安であり、被害や安全を保証しません。避難の判断は、自治体の発令・公式のハザードマップ・気象情報を必ず優先してください。建物の耐震診断を行うものではありません。

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実際に、わが家の災害リスクを判定

住所を入力すると、その場所の対応レベルと、浸水・土砂・津波・地震の公的データを出典つきで表示します。

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